◎お問い合わせは直接企業様へご連絡ください。

株式会社構造総合技術研究所
正社員 職種/技術スタッフ
勤務地/大阪府東大阪市



★募集職種
★仕事内容
より多くの依頼に対応できる体制づくりを目指し、今回増員募集を行います。

技術スタッフ
<レア求人/特殊な仕事⇒ニーズも安定⇒技術を身につければ長く活躍できる>※構造物の耐震診断な
どの調査を通して、人々の生活を支える仕事
Q,どんな仕事を担当するの?
A.マンションや学校、トンネル、鉄道、橋…。
これらの構造物には定期的な検査が不可欠。
そこで、依頼に基づき「地震に耐えられるか?」などの調査・診断を行います。
Q,ニーズってあるの?
年月を重ねるごとに構造物も古くなるもの。しかし検査のために解体することはできないため、特殊な機械
を使っての予防保全が求められます。つまり、構造物がある限りニーズは確実!
【入社後の流れ】
まずは、座学で機械の使い方などを学びながら、実務を通して、知識を身につけます。
 ▼
調査は2名以上のチームで行うので、何かあっても先輩が一緒なので心強い!
【具体的には】
◎構造物の調査・診断(ハンマーで叩いた音で判断したり、超音波、レーダなどのハイテク機械も使用します。)
◎報告書の作成
◎補修・補強の提案 など

★資格 <20代〜30代が活躍中>※未経験者歓迎 ※好奇心旺盛な方
【応募条件】
◎普通自動車運転免許をお持ちの方(MTや中型免許があれば尚歓迎です!)
※資格取得で給与UP ※退職金制度あり ※長期休暇の取得も相談可能!
Q,未経験スタートでも大丈夫?
A,知識や技術は入社後に着実に身につくので、未経験者大歓迎です。
先輩も前職は、製造、接客、研究員など様々。
Q,社員の年齢層は?
A,20代〜30代の若手社員が多数活躍中!経験20年以上のベテラン社員も在籍しており、定年まで現役で活
躍できます。
★勤務地 <アクセス抜群!「長田駅」スグの好立地>
※転勤なし
※U・Iターン歓迎
大阪府東大阪市長田東3-2-27
(地下鉄中央線「長田駅」:から徒歩7分)
※関西圏内の案件が中心(案件により直行直帰もあります)
※年に数回、3日〜1週間程度の出張あり
勤務時間 8:50〜17:45(休憩55分)
※案件により早出・残業・休日出勤などもあります。 ※メリハリをつけた働き方が可能!
※4〜6月は案件が落ち着くため、残業はほぼありません
給与

月給18万円〜35万円+諸手当
※年齢・経験などを考慮の上、当社規定により優遇いたします
※試用期間3ヶ月間は時給950円〜となります
【初年度年収】
260万〜450万円

★待遇 昇給年1回、賞与年2回(直近10年以上、支給実績あり!)、交通費全額支給、残業手当、役職手当、休日手
当、夜勤手当、資格手当、家族手当(扶養家族のみ)、社会保険完備、退職金制度、定期健康診断、社員旅
行、社内イベント(忘年会など)、作業服貸与
★休日休暇

<年間休日117日(2017年度実績>週休2日(土曜・日曜※繁忙期は第3土曜が出勤)、祝日、夏季休暇、年
末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇

★応募方法 履歴書(写真貼付)・職務経歴書(書式自由)を郵送して下さい。※書類選考の上、追ってご連絡致します。
※面接日・入社日は、ご相談に応じます。

★お問い合わせ先 〒577-0012
大阪府東大阪市長田東3-2-27
株式会社構造総合技術研究所
電話番号:06-6748-8880   採用担当/濱井、安井

会社概要■設立/1986年1月21日   代表取締役/高井 俊次   従業員数/21名  資本金/3,000万円
事業内容/構造物の調査・診断、耐震診断、補修・補強設計、構造設計、学校建物耐力度測定、委託実験・研

主要取引先/官公庁(大阪府・大阪市・堺市他)、JR西日本グループ、私鉄グループ各社、大手ゼネコン、コン
サルタント各社、設計事務所 など
事業所/大阪府東大阪市長田東3-2-27
URL:http://www.kosoken.co.jp/

>>先頭へ戻る
|ホーム|企業の皆様へ|当サイトについて|お問い合わせ|
Copyright(C) 2005 Boeikohosha All Rights Reserved.
自衛隊除隊者向け求人サイトトップ
自衛隊除隊者の採用をお考えの企業様へ 自衛隊除隊者向け求人サイトトップページ 当サイトご利用にあたって 当サイトへのお問い合わせ
北海道地区東北地区関東地区北陸信越地区東海地区近畿地区中国・四国地区九州・沖縄地区
広域海外
技能・生産・製造ソフトウェア電気・電子・機械|建築・土木素材・メディカル配送・ドライバー営業・技術営業
販売・サービス外食・フード専門職系医療・介護・福祉企画・事務系クリエイティブ代理店・FCその他


重大事故や災害などを受け、国土交通省による点検基準や頻度の
見直しがあり、業界に追い風が吹いています。また、5年に1度の定
期点検の実施が義務付けられました。それに伴い、お客様からの
依頼が増加中。